2025年、 カナダの未来を決める重要な年 – 選挙、貿易摩擦、移民政策の行方｜特集「変わる国、変わる暮らし」カナダ2025
2025年はカナダにとって多くの重要な変化が予想される年となる。 ジャスティン・トルドー首相の辞任に伴う新政権の誕生、ドナルド・トランプ米大統領による25%関税措置の影響、そして厳格化が進む移民政策など、国内外のさまざまな課題が交錯する年となる。カナダ経済の安定と成長、国際的なプレゼンスの維持、そして国民の生活に与える影響はどうなるのか。一方、スポーツや万博などのイベントや、トロントの新たな都市再開発プロジェクトの進行などは、人々のライフスタイルに新たな変化をもたらしている。カナダはこの激動の時代にどのように対応し、発展していくのか。
本記事では、経済や政治に加え、日常生活やカルチャーの変化にも注目し、2025年のカナダを多角的に展望する。
カナダの連邦選挙が実施予定
2025年1月6日、ジャスティン・トルドー首相は、自由党党首および首相の辞任を表明した。これを受け、自由党は新たな党首選びを進めている。有力な後任候補は、クリスティア・フリーランド前財務相とマーク・カーニー元カナダ銀行総裁だ。
自由党は3月9日に新党首を選出する予定であり、次期首相としての手腕が期待されている。新党首は、2025年10月までに予定されている連邦選挙に向けて、党の立て直しと国民の信頼回復に取り組む。
2025年の連邦選挙では、カナダ経済の動向が最大の争点となる。生活費の上昇、雇用創出、税制政策が議論の中心となるほか、米国との貿易関係、気候変動対策、エネルギー政策、国際的な安全保障の課題なども重要な論点として挙げられている。
最新の世論調査では、自由党の支持率が低下している一方で、ピエール・ポワリエーヴル氏が率いる保守党が支持を伸ばしており、経済政策の強化を前面に打ち出している。
トランプ大統領、カナダへの25%関税を検討。
カナダ政府は報復措置を準備
大統領就任式後に、ドナルド・トランプ米大統領は、2月1日からカナダおよびメキシコからの輸入品に対し25%の関税を課す意向を表明した。
関税が導入されると、カナダ経済の柱である自動車、エネルギー、農産品などの主要産業に打撃を与えることが予想される。
自動車産業は、米国向けの自動車・自動車部品の輸出に大きな影響が出ると予測され、カナダの自動車工場での生産調整や雇用削減につながる可能性がある。
エネルギー分野では、カナダから米国への石油・天然ガス輸出は関税措置により価格競争力を失い、結果としてガソリン価格の上昇や関連業界の投資停滞が懸念される。
そして農産品と食品業界においては、米国への乳製品、肉類、小麦の輸出に影響がおよびカナダの農業従事者に大きな打撃を与える可能性がある。
また、その影響は消費者にも波及し、食品価格や日用品など物価上昇の可能性のほか、企業の競争力が低下すれば、雇用の減少や賃金の抑制といった問題が発生するだろう。
カナダのジャスティン・トルドー首相も、米国の措置に対抗して最大1500億カナダドル相当の米国製品に報復関税を含む対抗策を講じる準備があると述べているほか、カナダ政府は中国との自由貿易協定（FTA）の締結に向けた交渉を進めており、経済的な多角化を図る意向を示している。
一方、オンタリオ州のダグ・フォード州首相は、トランプ大統領の関税措置を「宣戦布告」と表現し、昨年はミシガン州、ニューヨーク州、ミネソタ州への電力輸出制限を検討していると述べたほか、LCBO（オンタリオ州酒類管理委員会）でのアメリカ産アルコール製品の取り扱い停止を含む報復措置を検討しているという。
米加間の貿易関係に緊張は、カナダの消費者や労働者に大きな影響があるほか、米国の消費者にとっても負の影響が大きいと言われている。
トランプ関税の波紋—オンタリオ州、
2026年予定の州選挙を前倒しへ
オンタリオ州のダグ·フォード州首相は、米国のドナルド·トランプ大統領がカナダからの輸入品に対して25%の関税を課すと発表したことを受け、本来2026年に予定されていた州議会選挙を2025年2月27日に前倒しで実施する意向を表明した。フォード首相は、この関税措置によりオンタリオ州の製造業を中心に最大50万の雇用が失われる可能性があると警鐘を鳴らし、州経済の安定を確保するために有権者の信任を得たい考えだ。フォード州首相は、「オンタリオ州の労働者と企業を守るため、強力なリーダーシップが必要だ」と述べ、迅速な対応の必要性を強調している。
特に、オンタリオ州は自動車産業の中心地であり、カナダ経済にとって重要な役割を果たしている。
一方で、野党は、今回の選挙は州政府の土地取引をめぐる刑事捜査の焦点をそらすための「政治的な策略」だと非難している。
カナダの移民政策が大幅見直し
– 留学生への影響は？
カナダ政府は、移民政策の見直しを進めている。昨年2024年、カナダ移民局は2025年と2026年の新規学生ビザ発行数を、2024年の48万5,000件から10%削減し、43万7,000件に設定する方針を発表した。この削減により、今後数年間で留学生に発行される学生ビザが約30万件減少する見込みだ。
さらに、ポストグラデュエート就労許可証（PGWP）の申請条件も厳格化され、PGWPを申請するためには、大学卒業生はカナダ語学基準（CLB）でレベル7、カレッジ卒業生はCLB5のスコアが必要となる。また、公立カレッジの卒業生については、専攻分野がカナダの労働市場で需要が高い職種に関連している場合に限り、PGWPの取得資格が与えられる。
配偶者の就労ビザに関しても変更がある。修士課程のプログラムが16ヶ月未満の場合、学生の配偶者はオープンワークパーミットを取得できなくなる。16ヶ月以上のプログラムであっても、管理職や専門職、カナダ国内で需要が高い職種の場合に限り、配偶者の就労ビザが発行される。
これらの政策変更は、カナダ国内の失業率の上昇や住宅不足などの社会的課題に対応するための措置とされる。移民政策の厳格化により、2025年は留学生やその家族にとってカナダでの生活計画に影響が出る可能性がある。
Kananaskis,Alberta
カナダのアルバータ州カナナスキスでG7サミット
6月15日から17日まで、カナダのアルバータ州カナナスキスにて、第51回主要国首脳会議（G7サミット）が開催される。 カナダがG7サミットを主催するのは、2018年のケベック州シャルルボワでの開催以来だ。 一方で、2024年と比べて大幅に首脳陣の顔ぶれが変わることになる。
例えば、日本は岸田前首相から石破首相に、米国はバイデン前大統領からドナルド・トランプ大統領に代わり、G7の貿易政策、気候変動、国際安全保障などの議題において、アメリカのスタンスが大きく変わる可能性がある。カナダは、トルドー首相が辞任を表明しており、新しい首相がホスト役を務めることになる。G7の議論の方向性は、新たな首脳たちの政策や外交姿勢によって大きく影響を受けることになりそうだ。
Toronto
トロント地域の人口が700万人超え、カナダ都市部への人口集中が加速
カナダ統計局（Statistics Canada）の最新レポートによると、カナダの主要都市圏への人口集中がかつてないペースで進行しており、特にトロント都市圏（GTA：Greater Toronto Area）の人口はついに705万人に達した。
2024年のデータによると、カナダの人口増加の大部分は国際移民の流入によるもので、昨年は約120万人の新規移民がカナダに入国した。
人口増加の主な要因としては、移民政策、都市の経済的魅力、生活の質の高さが挙げられるが、住宅市場の逼迫やインフラの限界と交通渋滞、教育・医療サービスの需要増など深刻な課題も浮き彫りになっている。
Sapporo / Nagoya
エアカナダ、名古屋と札幌への新規就航を検討
エア・カナダは、2024年12月中旬に開催された投資家向け説明会で、国際ネットワーク拡大の一環として、日本の名古屋（中部国際空港）と札幌（新千歳空港）への新規就航を検討していることを明らかにした。 アジア・オセアニア地域では他にも、台北、ホーチミン、ジャカルタ、フィジー、シドニーなどが新規就航候補地として挙げられている。
2025年夏季スケジュールにおいて、新たな直行便としてトロントからはプラハ（チェコ）とポート・オブ・スペイン（トリニダード・トバゴ）が就航する。
また、5月からは北米およびサンマーケット（カリブ海地域）を含む路線で、Aeroplan会員向けに高速でストリーミング品質の無料Wi-Fiサービスが提供される。このサービスは、2026年には長距離国際線にも拡大予定だという。
交通・公共料金・保育サービスの料金が改定
2025年1月1日からハイウェイ407 ETRの通行料金が改定され、区間や車種別の料金体系が見直される。
■ ハイウェイ407 ETRの主な変更点
- 料金区間の細分化： 従来の4区間から12区間への再編成。
- 車種別料金の導入： オートバイはセダンやSUVより低料金、大型トラックやトレーラーは高料金に設定。
- 通行料金の引き上げ： 軽量車両の料金は、1kmあたり3～14セントの増加。
- 追加料金の改定： カメラ使用料、アカウント管理料、トランスポンダーレンタル料も引き上げられ、月額料金は約8ドル増加の見込み。
■ 公共サービス料金の値上げ
トロント市とハミルトン市で水道料金・廃棄物処理料金が引き上げられる。
- トロント市： 3.75%の値上げ
- ハミルトン市： 9.95%の値上げ
■ 保育料金の新制度
2025年からCanada-wide Early Learning and Child Care（CWELCC）プログラムのもと、6歳未満の子どもを持つ家庭の保育料金が1日あたり22ドルに上限設定される。
カナダの食品価格がさらに上昇へ
カナダの食品価格は、2025年にさらに上昇すると予測されている。特に肉類、野菜、外食費が大きく値上がりする見込みだ。全体的に3〜5％の上昇が見込まれ、これはインフレ目標（1〜3％）を超える水準となる可能性がある。
上昇予測の例は、4人家族が必要とする食費は、昨年2024年と比較して年間で約800ドル増加し、月々66ドルの追加支出が必要になると推定される。特に、肉類は4〜6％の上昇、野菜やレストランでの食事が3〜5％の上昇、シーフードやフルーツが1〜3％の上昇となる。要因は、気候変動による異常気象のほか、カナダドルの下落、カナダドルが対米ドルで弱含み傾向にあり輸入食品の価格が上昇、しています。輸送・人件費の増加、燃料費や物流コストの高騰が挙げられる。
Rogers Stadium at former Downsview airport lands
トロントに新たなコンサート会場「ロジャース・スタジアム」が誕生
昨年2024年は、テイラー・スウィフトのエラス・ツアーによってトロント市には2億8,200万ドル（約410億円）の経済効果がもたらされ、地域経済の活性化に大きく貢献したとされる。テイラー・スウィフトのトロント公演は、街全体に経済的、文化的な波及効果をもたらし、今後も国際的なアーティストがトロントを訪れる可能性を高めてくれた。
2025年以降も、トロントは音楽やエンターテインメントの中心地としてさらなる発展が期待される中、トロントのノースヨーク地区に位置する旧ダウンズビュー空港跡地に、2025年夏「ロジャース・スタジアム」がオープンする。このスタジアムは最大5万人を収容できる屋外コンサート会場となり、トロントの新たなランドマークとして、多くの音楽ファンや観光客を惹きつけることが期待される。2025年の公演スケジュールには、Coldplayの「Music Of The Spheres World Tour」やOasisの「LIVE ’25」などが予定されている。
2025年もトロントの音楽シーンはさらに盛り上がることが期待されており、トロントニアンも観光客にとっても魅力的な都市となるだろう。
Scarborough
トロントの新たな都市拠点はスカボローか？！
「ゴールデンマイル 再開発プロジェクト」
スカボローのゴールデンマイル地区では、「Golden Mile Master Plan」に基づく大規模な再開発プロジェクトが進行中だ。この計画は、住宅、商業施設、オフィススペース、公園などを含む多用途のコミュニティーを形成し、地域の活性化を目指す。
48階建ての商業施設、オフィススペース、そして3,500戸の住宅を含む複数の建物が建設される予定のほか、Eglinton Square MallとEglinton Square Public Libraryの敷地には、3,600戸以上の住宅と50階建ての商業施設が計画されている。また、Eglinton Avenueの北側では、2,400戸の住宅、大規模な公園、新設の3本の公道を含む開発計画が進行中だという。
「Golden Mile Master Plan」は、City PlaceやRegent Parkの再開発プロジェクトの約3倍の規模と予測されており、完成すれば新たなダウンタウンとしての役割が期待される。
トロントの自転車レーン撤去計画
昨年10月、オンタリオ州のダグ・フォード州首相は、トロント市内の主要道路であるブロア・ストリート、ヤング・ストリート、ユニバーシティー・アベニューの自転車レーンを撤去する計画を発表した。
フォード州首相は、自転車レーンが交通渋滞を引き起こし、緊急車両の対応時間を遅延させていると主張しているが、トロント市当局はこれらの主張に異議を唱えており、自転車レーンの撤去には約4,800万カナダドルの費用がかかり、これは当初の設置費用2,700万カナダドルを上回るとされる。
2024年11月にはオンタリオ州政府は「Reducing Gridlock, Saving You Time Act（渋滞削減・時間節約法）」を可決し、特定の自転車レーンの撤去を可能にした。 この法律には、自転車レーン撤去後に発生したサイクリストの死亡や負傷に対する州の責任を免除する条項も含まれており、安全性への懸念も高まっている。トロント市議会は、この計画に強く反対し、法的手段を含む対抗策を検討している。
Eglinton Crosstown LRT、開通はいつ?!
当初、2020年の完成を予定していた「Eglinton Crosstown LRT（エグリントン・クロスタウンLRT）」プロジェクトは、技術的な問題や予算超過、さらにはパンデミックの影響により、現在までに5年以上の遅延が生じている。
全長19kmにわたる25の駅を含むこの新路線で、開通すれば交通渋滞の緩和や公共交通機関の混雑解消に寄与し、地域住民の生活に大きな影響を与えると期待されている。
開通日は早くて2025年6月1日という話もあるが、2025年後半にずれ込むという見方もあり、 現時点では具体的な開通日は未定となっている。
2025年大阪・関西万博で「カナダパビリオン」が示す〝再生〟と持続可能な未来
2025年4月13日から10月13日まで開催される日本国際博覧会（大阪・関西万博）のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」であり、サブテーマとして「いのちを救う」「いのちに力を与える」「いのちをつなぐ」の3つが設定されている。
カナダパビリオンは、これらのサブテーマに沿った展示を行い、カナダの多様性、創造性、持続可能性への取り組みを紹介する。パビリオンの外観は、春の氷の形成にインスパイアされたデザインで、内部では川の旅を通じてカナダの風景を体験できるダイナミックなプレゼンテーションとなる。
このパビリオンは、カナダの革新性、多様性、創造力、持続可能な社会への取り組みを体験できる場となり、カナダと日本、さらにはインド太平洋地域との長年にわたる文化的、経済的、人と人とのつながりを強化することが期待されている。
日本人のカナダ・ワーキングホリデー、最長2年に延長の可能性
日本政府は、2024年12月より英国やカナダを含む5カ国との間で、ワーキングホリデービザ（ワーホリビザ）の再取得を可能にする新制度を導入した。英国とカナダでは相互に2回または2年連続のビザ取得が可能となり、オーストリア、デンマーク、ニュージーランドでは日本側のみ2回の発給が認められた。今後、台湾や韓国を含む近隣地域にも対象を拡大予定で、現在30カ国・地域と協定を結んでいる。特に円安の影響を受ける中、ワーホリ制度の利用拡大が期待されているという。
日本人のカナダにおけるワーキングホリデーにおいても、ワーホリの制度は基本的に相互主義に基づいて制度設計がなされているので、その期間も最長2年に延長される可能性が出ている。
トロント・メトロポリタン大学、
2025年にブランプトンで新たな医学部を開設
トロント・メトロポリタン大学（TMU：Toronto Metropolitan University）は、2025年9月にオンタリオ州ブランプトンで医学部を新設することを発表した。これは、トロント地域では100年以上ぶりの医学部の新設で、カナダ全体で18番目の認定医学部となる。初年度は、学部生94名、大学院生105名を受け入れる予定だという。
オンタリオ州では、230万人以上がファミリードクターを持たず、今後2年間でその数は倍増する可能性が指摘されており、TMUの医学部は、現在オンタリオ州で深刻化しているかかりつけ医不足の解消を目指している。
カナダ女子スポーツの急成長に期待
カナダ国内で女子スポーツへの注目が高まり、特に、女子アイスホッケーと女子バスケットボールの分野で発展が期待される。
2023年に設立された女子プロホッケーリーグ「Professional Women’s Hockey League（PWHL）」は、トロント、モントリオール、オタワの3都市にチームが拠点を構えているが、2025-26シーズンには、ケベック・シティやカルガリーが新たなチームの設立候補地として検討されており、最大2チームの追加が予定されている。
カナダの女子バスケットボールにも注目だ。「Women’s National Basketball Association（WNBA）」が、2026年にトロントにフランチャイズチーム「Toronto Tempo」を設立することを発表。これは、WNBA史上初となる米国外のチームであり、カナダの女子バスケットボール界にとって大きな転換点となる。ナダ全土で盛り上がりを見せる女子スポーツから、今後も目が離せない。
若手アスリートの祭典
「カナダ・ゲームズ」がセントジョンズで開催
カナダ国内最大のスポーツイベントである「カナダ・ゲームズ」が、2025年8月8日から25日まで、ニューファンドランド・ラブラドール州のセントジョンズで開催される。1967年に初開催されて以来、2年ごとに夏季と冬季で交互に開催されており、若手アスリートにとって国内最高峰の競技の場となっている。
2025年大会では、カヌー・カヤックやダイビングなどの伝統的な競技に加え、男子ラグビーセブンズの復活や女子野球が初採用される。さらに、2025年のカナダ・ゲームズは、ニューファンドランド・ラブラドール州史上最大のイベントの一つとなり、1億2,000万ドル以上の経済効果が見込まれているという。
カナダと米国をつなぐGordie Howe International Bridge、2025年秋に完成予定
カナダのオンタリオ州ウィンザーとアメリカのミシガン州デトロイトを結ぶ「Gordie Howe International Bridge（ゴーディ・ハウ・インターナショナル・ブリッジ）」が、2025年秋に完成する見込みだ。この橋は、交通量の多い「Ambassador Bridge（アンバサダー・ブリッジ）」の代替ルートとして、物流と通勤の利便性を大幅に向上させることが期待されている。
橋の名称は、デトロイト・レッドウィングスで活躍した伝説的なアイスホッケー選手「ゴーディ・ハウ」にちなんで命名されている。完成後、この橋はオンタリオ州のハイウェイ401とミシガン州のインターステート75を直接つなぐ重要な物流ルートとなる。
イートン・センターにオープン予定の話題の3店舗
トロント最大のショッピングモール、CFトロント・イートン・センターに、3つの注目の新店舗がオープン予定だ。
カナダの人気百貨店ブランド「La Maison Simons（ラ・メゾン・シモンズ）」は、トロント初の旗艦店となる。
イタリアの食文化を体験できるグルメマーケット「Eataly（イータリー）」は、トロントで4店舗目となる。
また、現在イートン・センター内にある「Nike」が、2フロアにわたる新しい旗艦店としてリニューアルオープンする。
トロント・ウォーターフロントの歴史的倉庫が、2025年春に『Queens Harbour』として新たにオープン
トロントのウォーターフロントに位置する245 Queens Quay Westの歴史的な倉庫が、今年の春に新たなレストラン「Queens Harbour」としてオープン予定だ。新しくオープンする「Queens Harbour」は、「MediterrAsian（メディトレイジアン）」をコンセプトに掲げ、地中海とアジアのフュージョン料理を提供する。メニューには、共有用のメゼ（タパスやおつまみ）、炭火焼きの料理、そして寿司が含まれる予定だという。
ウォーターフロントの絶景を楽しめるパティオの設置も計画されており、トロントの新たなランドマークとして、魅力的な食のスポットとなることが期待されている。
「Maison Margiela（メゾン・マルジェラ）」がカナダに進出
革新的で前衛的なデザインの「メゾン・マルジェラ」がトロントのヨークデール・ショッピングセンターとバンクーバーのオークリッジ・パークに新店舗をオープンする。
1988年にマルタン・マルジェラが設立したファッションブランドであるメゾン・マルジェラ。フランスのパリで創設され、現在ではアメリカ、ドバイ、韓国、日本など世界中に約80店舗展開している。マルジェラのバッグや洋服のデザインは匿名性なのも特徴のひとつで、「服そのものが主役であり、デザイナー自身は目立つべきではない」というブランド理念に基づいている。
